作業療法士の転職先① 福祉施設

作業療法士が活躍する場として最もよく知られるのが医療機関ですが、最近では福祉分野で働く方も増えています。

障害者や高齢者などに対し機能訓練、情緒面のケア、生活指導などを行いますが、そこで目標とされるのは、対象者が健康な心身を取り戻し、円滑な社会生活が送れるようにすることです。

福祉施設への転職

障害者のケア

まず、障害者のケアを行う施設について。

障害者自立支援法の制定(2005年。後、障害者総合支援法)に基づいて、障害者の社気参加を助けるためのサービスや施設が相次いで開始されました。

サービスとしては自立訓練や就労継続支援等があり、施設には地域活動支援センターなどがあげられますが、表に示すようにこれらの業務に従事する作業療法士はまだ少数であるため、増員が期待されています。

さらに、障害児のための施設という就職口もあります。

障害児入所施設や児童発達支援センターというのがそれで、特に医療的ケアをもっぱらとする施設では、作業療法士・理学療法士の配置が義務化されています。これらは入院を要する子供や心身に重度の疾患を抱えた子供が入所・通所する場で、彼らを社会生活に復帰できるよう、根気強く支える胆力が必要です。

高齢者のケア

また、超高齢社会日本において高齢化対策は喫緊の課題であり、彼らに適切なケアを行うことが課題となります。

そこで特別養護老人ホーム(特養)やデイサービスセンターといった、高齢者向け施設の雇用も増加中です。

特養は寝たきりや認知症患者といった、障害の比較的重度な方が入居する場であり利用者の用語はもちろん、自立した日常生活を送れるように訓練を施しもします。

デイサービスは原則日帰りで食事や入浴といったサービスを提供し、在宅介護を支えてくれます。そこでは高齢者の日常生活訓練のほか、高齢者の話し相手となって楽しみや刺激を与えるなど、精神面でのケアも肝心になってきます。

このように、作業療法士には病院以外にも様々な就職先が開かれているのです。

作業療法士の資格を生かす機会と場は豊富にあるため、「自分はこれまで診療所でしか働いた経験が無いから」とか、「地域包括に少しいただけだから、転職と言ってもたいした所は見つかるまい」などと可能性を限ることなく、様々な方向性を視野に入れたうえで新たな就職際を検討されてはいかがでしょうか。

 

表:主な障害者自立支援法指定サービス別の作業療法士数

指定サービス 人数
居宅介護 224人
重度障害者等包括支援 14人
短期入所 125人
療養介護 308人
生活介護 85人
施設入所支援 97人
共同生活介護 15人
自立訓練(機能訓練) 517人
自立訓練(生活訓練) 425人
就労移行支援 43人
就労継続支援A型 5人
就労継続支援B型 16人
共同生活援助 14人

※就労継続支援A型は通所施設と雇用契約を結び、B型は結ばないという区別がある。

出典:日本作業療法士協会編『日本作業療法士協会誌』第五号、2012年

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