作業療法士の将来

今日の作業療法士には、病院内で患者にリハビリテーションを施す専門家、という従来のイメージを払しょくするとともに自らも抜け出し、より幅広い活躍をするよう求められています。

現に、リハビリ一つとってみても、それは健常者の生活圏から隔離された場で行われる活動という旧来の考え方に代わり、障害者が地域社会の中で自立して生活するために必要な作業として位置付けられてきています。

つまり、障害者の地域社会参加の第一歩としてのリハビリという考えに移行しつつあるのが現状です。

同時に、高齢化に伴い地域包括ケアシステム、すなわち高齢者を地域で支えてゆくシステムの構築が目指されていますが、そこでも高齢者の自立生活を支え、生活の質を高めるうえで、リハビリの専門家たる作業療法士が大きな役割を果たし得ることは言うまでもありません。

対象者一人一人の求めを的確に把握し、必要な処置を施すとともに、他の医療従事者とも連携しつつ最適解を出すことが求められます。

高まる作業療法士の必要性

また、2012年現在日本には462万人の認知症患者がおり、子の数は今後増加が懸念されているのですが、そうした中で作業療法士には何ができるのでしょうか。

この症状は早期発見・治療がカギとされており、第一に地域包括支援センターなどに設置される認知症初期集中支援チームと呼ばれる団体に所属し、看護師などの専門職とともに、早期発見に協力することができます。

そうして認知症患者、及びその疑いのある方には工作や手芸など頭と手を動かす作業をしてもらいつつ症状の改善を図る、という仕方で力になれます。

その中では、専門であるリハビリだけでなく、家族の相談に乗ったり医療機関を紹介したりと、従来課されなかった役目も担うことになるでしょう。

このように、前例のない事態に直面し、対応する適応力や柔軟性が、2025年問題を迎える日本において活躍する作業療法士に求められてきます。

その活動は決してやさしいとは言えないものの、ますます増えてゆくであろう障害者や高齢者を支える点でより一層意義のある仕事となるでしょう。

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