作業療法士の就職先と仕事の見つけ方

2025年に向けた地域包括ケアシステムの構築や認知症施策推進五カ年計画(オレンジプランの実施など、作業療法士のニースは今後一層増えることが予想されます。

現状でも作業療法士の就職先は様々あり、これからは医療機関だけでなく福祉や教育の分野でも需要が高まると見られています。2012年現在作業療法士の所属は以下の通りです。

開設者 人数
厚生労働省 105人
文部科学省 27人
労働福祉事業団 143人
独立行政法人 489人
国立大学法人 258人
その他 97人
公的機関 都道府県 1,141人
市区町村 1,932人
日赤 310人
済生会 421人
北海道社会事業団 25人
厚生連 606人
国民健康保険代表連合会 21人
社会保険団体 全国社会保険協会連合会 172人
厚生団 105人
船員保険会 6人
健康保険組合及び連合会 66人
共済組合及び連合会 191人
国民健康保険組合 17人
公益法人 1,729人
医療法人 24,118人
学校法人 1,417人
会社 893人
NPO法人 153人
その他の法人 3,543人
故人 460人
その他 237人

良い就職口を見つけるには

さて、人によって違いはあるとはいえ、作業療法士はおおむね、次の方法で就職口を見つけているようです。

1)養成学校やハローワークの求人票を見る
2)興味のある施設を探し、自ら問い合わせる
3)実習先、ボランティア先に就職
4)教員、知人、友人の紹介
5)インターネット、求人情報誌などの媒体を見る

高齢化のあおりを受けてか最近では高齢者向け施設の求人が目立ちます。

希望する勤務地の施設のホームページにはとくに注意されたいものです。

非公開求人の情報が掲載されていることがあるからです。

口コミや紹介による就職も少なくないものの、
昨今ではやはりインターネットの影響力は無視できません。

当サイトを含めリハビリ系に強い人材紹介サイトも出てきていますが、サイトによっては紹介先は必ずしも優良とは限らず、業務提携を結んでいるからという理由で優先的に紹介しているだけ、というケースもあります。

就業条件や待遇などはネット上の情報に頼るだけでなく、面談時に直接雇用者に尋ねるかなどしてしっかり確認しましょう(ただ、作業療法士WORKの場合、キャリアエージェントがこの仕事は引き受けるため心配はありません)。

公務員としての作業療法士

さて、少数ながら市区町村や都道府県の職員として働く方もおり、その場合、地方公務員試験に合格する必要があります。

収入など待遇では安定しているものの採用後の配属先の決定権はこちらには無いため、「どうしても子供を相手にしたい」など、希望が明確にある方は必ずしも希望通りの部署に配属されるとは限りません。

その他、異動率が高いこと、競争率が高いことなどがデメリットとして挙がります。
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